投資信託の信託報酬に気をつけよう
投資信託を購入する際に、気をつけてチェックしておきたいのが「信託報酬」です。「信託報酬」は投資信託の運用・管理にかかる費用で、投資信託を保有している期間に支払いつづける料金のことです。この「信託報酬」が１・２％違うからってどうってことないんじゃないの？と思うかも知れませんが、１０年・２０年の運用を考えるとその違いの大きさに驚くのではないでしょうか。信託報酬２％の場合２１９万円に、信託報酬０．５％の場合２９０万円となります。実にその差額７１万円にもなります。1000万円だとしたら７１０万円もの差額となります。長く保有することを考えているのでしたら、この「信託報酬」は特に気をつけてチェックしておきたところです。投資信託の「信託報酬」ですが、一般的に『インデックス型ファンド』は１％以下や１％前後の低めの設定となっていて、『アクティブ型ファンド』は３％前後などと高めの設定となっています。インデックス型ファンドはある特定の指数に連動した投資成果を目指すのに比べ、アクティブ型ファンドは運用担当者(ファンドマネージャー)が市場平均以上の運用成績を目指すので、その分だけ「信託報酬」が高くなっています。アクティブ型ファンドは、運用担当者への手数料を支払うので「信託報酬」が高くなっていると考えて良いでしょう。「信託報酬」が低い投資信託を選ぶことに越したことはないのですが、例えばこれから長期的な経済成長が期待できる新興国株式投資信託は「信託報酬」が若干高めでも、それに勝るリターンが期待できれば購入するという選択をして良いと思います。しかしかながら、最初に購入する投資信託として、新興国株式投資信託を選択することは個人的にはあまりお薦めできないかなと思っています。なぜならば、新興国の株式市場はまだ市場規模も小さく、株価の値動くも激しくて、現時点ではまだリスクが高いと思うからです。もちろん、資金的に余裕があって多少損する事態になったとしても自分の資産状況にあまり影響がない方は購入しても良いとは思います。投資信託に投資する資金に限りがあり、安定的な運用とリターンを期待する場合は、まずはインデックス型ファンドなどローリスクの投資信託で、しかも「信託報酬」が低いものを選ぶのが良いのではないかと個人的には考えます。株式投資信託の期中・償還の際に受け取る分配金は、これまで利子並み課税の20%でしたが、2004年1月以後、上場株式の配当金と同じ扱いとされています。さらに、2004年1月1日から2008年3月31日までの間は、源泉徴収税率が10%（所得税7%、住民税3%）に軽減されました。また、2004年1月1日以降は、分配金の額にかかわらず、分配金についての確定申告は不要となっています。なお、2008年4月1日以降の源泉徴収税率は20%（所得税15%、住民税5%）に戻ることとなっていますが、現在の軽減税率が延長される可能性もあります。また、ETFとJ-REITの配当金・売買損益の取り扱いは、上場株式と同様です。公社債投資信託の場合は、期中分配金と解約・償還差益は20%源泉分離課税で、損益通算不可、解約・償還損は、税法上損失無しとして取り扱われます。従って、公社債投信の場合には、益が出ても損になっても、確定申告等の手続きは一切不要となるケースがほとんどだと考えてよいでしょう。不動産投資信託に限りませんが、投資を実行する前には、十分な情報収集を行うことが大切です。不動産投資信託に関する情報で必ずチェックしたいのは「目論見書」、「有価証券届出書」、「有価証券報告書」です。目論見書は、投資口を新規発行する際の説明書類として交付されるもので、投資対象や運用方針、販売手数料や信託報酬などのコストに関する事項、信託約款の内容などファンドに関する重要な情報が記載されている資料です。ファンドごとに運用会社が作成しています。投資信託を購入する人にとって、最も重要な情報源であるといえます。目論見書は、発行を引き受けている証券会社で入手できます。「有価証券届出書」の内容は目論見書とほぼ同じ内容のもので、関東財務局の証券閲覧室や証券取引所で閲覧することが可能です。 「有価証券報告書」は、投資法人の各事業年度の事業の状況、運用実績、財務内容が記載されている資料です。有価証券報告書は金融庁が運営するEDINET （証券取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム）で公開されていますし、関東財務局や証券取引所でも閲覧可能です。また、各投資法人ではホームページを開設し、有価証券報告書や決算短信など投資家向けの開示資料を提供しています。また、投資法人のホームページでは、これらの資料の他に、実際に保有している個別の不動産についての説明や所在地、最近購入した物件の情報などが、画像や地図などを活用して見やすい形で掲載されています。今日はちょっと基本に戻って、高レバレッジ口座のすすめについてです。高レバレッジではないですよ。高レバレッジ口座です。外為FX業者によって、MAXのレバレッジは決まられていますよね。この、口座のMAXレバレッジは大きければ大きいほど安全です。いつもポジションを立てるときに、「レバレッジは何倍なら安全だろう」と考えがちですが、本当に考えなくてはならないのは、何倍のレバレッジにするかではなくロスカット（またはマージンコール）までどれだけあるか、だからです。例えば、MAXレバレッジが25倍のFX-navi とMAXレバレッジが200倍の FX Onlineのミニ口座を比較してみます。MAXレバレッジ20倍ということは、証拠金はポジションの4%MAXレバレッジが200倍ということは、証拠金はポジションの0.05%となりますね。ここで、レバレッジ5倍でドル円を購入するとします。わかりやすくドル円が120円とすると、25万円で1万ポジションを買うことになります。このドル円がどんどん下がって行った時にいくらでロスカットに合うでしょうか？FX-navi の場合は、証拠金が4%のため120円×4%×10000通貨=48000円を割り込むとロスカットですね。120円だったレートが21円下がると・・・つまり99円になるとロスカットされてしまいます。FX-navi の場合は、証拠金が0.05%のため120円×0.05%×10000通貨=6000円なので21円下がってもまだ大丈夫。24円までは下がっても耐えられますね。つまり96円までは大丈夫ということですね。さすがに25円下がるとロスカットです。同じレバレッジでも、外為FX業者のMAXレバレッジによって危険度は違うということです。よく、レバレッジは何倍ぐらいが安全かという話を耳にしますが口座によって変わってくるので、人の話を鵜呑みにするのはちょっと危険ですよね。そういう私も、面倒なのでよく「レバレッジ何倍」などと書いていますが、実は自分でポジションをたてるときには「ロスカットまで何円」かを考えてたてるようにしています。だから実はレバレッジ何倍にしようとかあまり考えてないんですよね（笑）もちろんレバレッジについての知識は必要なためこうブログでも何度も取り上げていますが・・・。ちなみに、たまにFX業者のホームページで低レバレッジが安全なように書いているところを見かけますがよっと不思議です。私からしてみれば、低レバレッジ口座の方がよっぽど危険に見えるのですが。。。別にFX-navi が悪いと言っているのではありません。私も実際トルコリラ用口座として使用しています。ただ、口座によって危険度合いが違うので口座によって運用方法を変えることも必要かと思います。あ、そういえば、低レバレッジ口座の良い点、ありました。ロスカットに合った場合に資金がたくさん残る！！確かにロスカットされると証拠金が口座に残ることになるのでFX-navi だと48000円 FX Onlineだと6000円が残りますよね。う〜ん・・・。でも私はやっぱりロスカット後の金額の心配よりもどれだけロスカットされないかが大事な気がするのでやはり高レバレッジ口座の方が好きですね。（そう考えると、レバレッジ400倍のヒロセ通商 （Hirose-FXとHirose-FX2）ってすごいですね）私がFXを初めてそろそろ1年ほどたちます。といっても最初の半年間は様子見でした。本格的にお金を用意して始めたのは半年ほど前です。その半年間でなんと100万円ほど利益を出しているのです！！ちなみに私ははっきりいって投資の才能はないと思っています。さらに経済情報にも大変うとく、新聞も読みません。チャートの見方もあまり知りません・・・。今までに株、投資信託、ワラントに手を出して株とワラントはマイナス。投資信託は少し儲けていますがトータルではマイナスでした。そんな私はくりっく365FXに興味を持ったのは、スワップが毎日受け取れるということと選択肢が少なかったからです。最初はマネックス証券から始めたのですが、マネックス証券の取り扱い通貨はドル、ユーロ、ポンド、NZ、豪ドル、カナダドルこの6つぐらいで、「この中から選ぶのは簡単そうだし、当たるかも・・・」と思って始めました（笑）今のところ、結構成功しています。実は途中でいろいろ試してみました。チャートの見方も勉強して、手数料が無料のFX Onlineで短期売買にもチャレンジしました。結果は撃沈。50万以上マイナスになってしまいました。どうも私のような人間は、トレードにはむかないようです。